透析期間が30年以上になると寝たきりの頻度が高くなることが、九州医療科学大（宮崎県延岡市）薬学部の戸井田達典准教授（43）らのグループによる研究で判明した。

　グループは、新潟大、福島県立医科大、東京女子医大、日本大の医学部教授ら6人。グループによると、日本は30年以上の透析患者が多い点で世界に類をみない国で、透析の長期化によるさまざま合併症が指摘されていたが、こうした実態の一端をデータとして裏付けたという。

　グループは、全国の透析患者のデータを蓄積している日本透析医学会統計調査データベースの中から、2018年時点で20歳以上の患者約32万人分を解析。その結果、透析が短い患者と比べ、30年以上の患者は寝たきりやフレイル（心や体の動きが弱くなる状態）の有病率が増加していることが分かった。

　また、50歳以上の透析患者（約22万7000人）のうち30年以上は2・4％の5510人おり、その特徴として大腿（だいたい）骨骨折と神経圧迫による手指のしびれなど「手根管症候群」が多い傾向が確認された。

　データ解析と論文執筆を担当した戸井田准教授は

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https://news.yahoo.co.jp/articles/12d8cffe01564cb570e311d69d0b5c07aa75e653

　「わたしはにんげんです。ろぼっとではありません」。千葉地裁の法廷で昨年10月、原告席のガーナ人男性（33）が切り出した。全てひらがなで書かれた陳述書を、片言の日本語でゆっくり読み上げる。
　「はたらけなくなったら、にんげんもすてられるのでしょうか。せいかつほごをみとめてください」
　男性はシアウ・ジョンソン・クワクさん。生活保護申請の却下取り消しと保護開始を求め、2021年12月に居住地の千葉市を提訴した。

　19年冬、突然体に力が入らなくなった。呼吸のたび脇腹が痛む。診断は慢性腎不全。週3回、5時間の透析が必要だ。在留資格が医療を受けるための「医療滞在」に切り替わり就労が禁止された。

　収入がなくなってからは、千葉市内の支援団体から住居や光熱費のサポートを受けて暮らす。賃貸のワンルームにあるのは、最低限の家具と丁寧にたたまれた布団。壁のホワイトボードに「THANKS TO EVERYONE」（皆に感謝）と書き込む。

　支援団体の尽力で住民票を取得し、国民健康保険に加入できた。障害等級1級とされ医療費は無料でも、生活は苦しい。団体が集めた寄付金を毎月受け取るが、1日に使える食費は約500円。公的制度ではないため、支援が途切れないか不安が募る。
　生活に困窮し、親族から援助も得られないとき、日本国民なら生活保護が受けられる。憲法25条が生存権を保障しているからだ。
　ジョンソンさんが21年に2回、市に申請した生活保護はいずれも却下された。理由は「外国人は生活保護法に規定する国民に該当しない」とされた。

◆母国の制度では透析受けられない
　ガーナにも生活保護制度はある。ただし、東京大大学院の浜田明範准教授（医療人類学）によると、給付額は月額10ドル程度で、小学校教員の初任給の約10分の1。透析治療は、公的な健康保険制度の対象外だ。「現地では重病者が診断もされないまま亡くなるケースも多い」と指摘する
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https://www.tokyo-np.co.jp/article/302638

医者「本当にあなた死にますよ」
ワイ「構いません」


なお、無事人工透析するハメになった模様
障害年金どれくらい貰えるんやろ