「最も割を食っている」と、熊野さんが指摘するのが40～54歳だ。所定内給与の増加率が少ない要因の一つとして「就職氷河期世代」にあたることを挙げる。

　就職氷河期世代とは、バブル経済が崩壊した1993～04年ごろに入社した人たちを指す。当時の有効求人倍率は1を割り、大企業でも大幅に採用枠を縮小。非正規雇用など労働条件が劣る職場をやむなく選んだ人も多い。

　熊野さんは「就職時の雇用環境が悪ければ、そこが人生の分かれ道になって、生涯年収が変わってしまう。そうした弊害が生じている」と指摘する。年齢や能力に見合った経験を積む、年金など資産形成をするといった機会がなかった人もいただろう。

　若手人材を確保しようと、初任給を引き上げる動きも加速し、30万円超を提示する企業も珍しくなくなった。

　X（ツイッター）では、氷河期世代と思われる人から「うらやましい」「中間層（氷河期世代）は置いてけぼり」「せめて年金で暮らせるようにしてほしい」と半ば諦めたような意見や、就職時から報われない期間が続き、老後の見通しも厳しいことで「死ぬまで踏み台」と嘆く声もあった。

　賃上げから中高年を置き去りにする動きに、熊野さんは「年齢で区切るような一律の雇用制度を見直す必要がある」と訴える。成果型の報酬制度などを導入して、年齢差別のない雇用が広がれば中高年に希望が見え、労働力不足の解消にもつながるとする。

　氷河期世代の人々は時代の犠牲になり、自身の努力だけではどうにもならなかった側面もある。「おまえたちの代わりなんていくらでもいる」と踏みつけにされてきた人たちが報われる手立てを企業や政治は真剣に考えてほしい。

詳しくはこちら
https://mainichi.jp/articles/20250205/k00/00m/020/183000c