キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を開発・運営するライボの調査機関「Job総研」は、811人の社会人男女を対象に「2023年 媒体利用の実態調査」を実施し、結果を公表した。

回答者全体の811人に普段利用している媒体を聞くと、「インターネット」が85.5%で最多に。次いで「SNS」が80.6%、「テレビ」が50.9%と続く。

また、同回答者にコロナ禍前後で利用頻度が増した媒体を聞くと、「SNS」が63.4%で最多となり、次いで「インターネット」が59.7%、

（続きは以下URLから）
https://ampmedia.jp/2023/10/23/tv-research-laibo/

TVS REGZAは、一部メディア向けに、国内テレビ市場の動向を説明。

「『テレビ離れ』などと言われることも多いが、我々のとっているデータをみると、実はそれほどテレビ離れは起こっていない」など、現代のテレビの使われ方について紹介した。

同社取締役副社長の石橋泰博氏は、同社製テレビ“レグザ”のユーザーから同意を得て収集している300万台の視聴データを解説。
テレビ画面の視聴時間は5年前と比べて大きな変化はないことを紹介する。

一方で、視聴されているコンテンツが大きく変化しているとコメント。

テレビ番組ではなく、ネット動画の視聴時間が大きく伸びており、1日のうち1時間30分以上をテレビで視聴しているとし、「リビングルームのテレビでネット動画を観ている。視聴スタイルが大きく変わりつつあるのがデータからわかる」（石橋氏）と語った。

つづきはこちら
https://www.phileweb.com/news/d-av/202310/02/59027.html

テレビの地上波の総個人視聴率（PUT）が低下している。

テレビをよく見る50代の視聴時間が減っていた
こう書くと、理由は「若者のテレビ離れ」と考えられがち。確かに10代は2017年には平日の1日に約73分、リアルタイムでテレビを観ていたが、
2021年の最新調査では同約57分に減っている（総務省、2022年版情報通信白書）。

もっとも、それより大きいのは50代以上のテレビ離れに違いない。テレビをよく観る世代だったはずの50代の視聴時間が減っている。
2017年は約202分だったが、2021年は約187分に落ちた（同）。

10代も50代も配信動画などを観る時間が増えたし、テレビに魅力を感じなくなってしまったせいもあるだろう。
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/74373

2022年07月11日16時04分
https://www.j-cast.com/2022/07/11441508.html



国民民主党の玉木雄一郎代表（53）は2022年7月10日の参院選特番「zero選挙2022」（日本テレビ系）に生出演し、番組のインタビューに答えた。

番組では、玉木代表が党を支持する若者について「地上波（の番組を）見ていない」と発言したところ、有働由美子キャスターが「そんなこともない」と反論する場面があり、ツイッター上では「日テレのインタビューで言っちゃうのは草」「火の玉ストレート」などと話題になった。

■藤井アナも「参戦」

番組では23時ごろ、国民民主党、立憲民主党、日本共産党の3党首にインタビューを行った。玉木代表は今回の選挙戦を振り返り、大学生や大学院生など将来に不安を抱える若者が演説会場に訪れたと語った。
　　
櫻井翔キャスターが「若い世代に政治に関心を持ってもらうためにはどのようにしたらいいとお考えでしょうか」と質問すると、玉木代表は「YouTubeの発信を増やすことかなと思っていますけど」と答え、その理由をこう語った。

「（演説会場を訪れた若者に）なんでわざわざ私の話を聞きに来たの？って聞いたら、地上波の人には申し訳ないですけど...もう今若い人は地上波見ていないので」
これには有働キャスターも苦笑しつつ「そんなこともない」と反論。玉木代表は「いややっぱりね、聞いてみると、ユーチューブなりツイッター見てここ（演説会場）に来ましたっていう人が多いんですね」と実情を明かすと、「地上波がまだ圧倒的に力強いのは認めますけど、いろんなところで発信のルートを作っていかなければいけない」と多様なメディアを通じた発信が必要だとした。

有働キャスターがインタビューの最後に「地上波も含めていろんな発信を大事にしていただきたいと思います」と突っ込むと、玉木さんは笑みを浮かべていた。その後の開票速報コーナーでは、藤井貴彦アナウンサーが「地上波を見ていらっしゃる若い皆さんにも、わかりやすくお伝えしてまいります！」と、玉木さんのコメントを意識したとみられる発言をしていた。